新聞・テレビは支持率調査より、幸福度調査をせよ

新聞・テレビは内閣支持率を競って発表するが、
あれなど百害あって一利なしのしろものである。
「どこが一番早く支持率30%台を打つか」なんていう競争を
やっても何の意味もない。
それよりもお願いしたいのが、国民の幸福度調査である。
国民が幸福だと答えた割合が増えれば、
その政権が支持されたととらえることができる。
内閣支持率ほど乱高下しないから、それほど社会が不安定で
ないことを世の中に示すこともできる。
数字が大きく動かないから、メディアにとってはおもしろくない
数字が並ぶかもしれない。
でも、この国に住んでいる人の幸せのために、
政治も経済もあるのだから、幸福度が下がらなければいいのだし、
下がったのなら、なぜ下がったのかを分析してみることで、
政策に生かせる。
GDPなんかより、本質的な成長を実感できる。
幸福だと答えた人が90%にでもなったら、
それこそ世界の注目をあびることができるだろう。