やれキンドルだ、ipadだのと、今年は「電子書籍元年」との呼び声高く、
周辺の話題で業界はたいへん喧しい。
私のような出版業界のはしくれにいる人間でもごく近い将来、
必ず関係することなのでちょっと調べてみた。
そもそも電子書籍とは、紙によらずパソコンのモニターや携帯電話、
ＰＤＡや専用機器などの電子機器を用いて読むものである。
「書籍」であるからある一定以上の分量を持ち、章立て、小見出しがあり、
読者が読むのに「本」としての体裁が整っているものをいう。
すでに電子書籍は日本ではある調査では、平成２０年に４６４億円の
市場規模があるとされているが、７割はコミックによるものである。
ではなぜ今年、電子書籍元年と言われていているかというと、
電子書籍を読む電子書籍端末（以下、端末）が米国で非常な売れ行きを
あげていることからである。
アマゾンが販売するキンドル、ソニーのリーダーが２強で、
この２つの端末が市場をほぼ独占している。
そこに割って入ったのが米国の大手書店チェーンの「nook（ヌック）」
である。ヌックも昨年のクリスマス商戦で爆発的に売れたという。
さらに今年になってアイフォーンを大型化したようなipadが
アップル社から発売されることが発表された。
この４つの端末で競争が激化している。
日本市場ではまずアマゾンが日本でキンドルの発売を先行した。
英語版のみの対応ではあるが、日本語対応となるのは時間の問題だ。
このキンドル、これまでの端末とどこが違うか。
実は日本でもソニーやパナソニックが端末を発売したが、価格が高く
品揃えもあまりよくなかったため、売れずに生産終了となった。
これらの端末の弱点を補い、人々の利便性にかなった機器になっている。
まず電子ペーパーを使っている点だ。
電子ペーパーは反射型のため、自らは発光しない。
そのため目が疲れにくく、省電力である。
次に通信機器につなぐことなくワイヤレス通信できる点。
パソコンにつながなくてもワイヤレスで電子書籍をダウンロードできる。
次にたくさんの書籍をストックできる点。
これまでは何百冊レベルだったのが、
何千冊レベルまで端末にストックできるまで向上した。
さらに端末自体が２万円台と安く、通信費がかからない。
そして紙の書籍よりも１５〜５０％オフで購入できる。
印刷や流通のコストがかからないぶんもっと安くできそうだが、
そこはアマゾンのビジネスのカラクリがある。
端末を安くし、通信費をタダにするかわりに、
コンテンツで回収するのがアマゾンのやり方なのである。
消費者にとってはそのほうがいいのかもしれない。
毎月使いもしない通信費に何千円かを支払うのはばからしい。
新刊本の９割が電子書籍で購入できることも品揃えの点では
消費者を満足させる要因になっている。
なぜそういうことができるかというと、出版社のもうけが
紙の本と同じになるように利益配分されているからだ。
同じように、著者の印税も３５％だという。
同じことが日本で行われれば必ず日本でも端末、電子書籍市場は拡大する。
しかし、ことはそう簡単ではない。
次回は日本特有の事情について考えてみる。
